日本人のものと見られる、延べ２億件のメールアドレスとパスワードが闇サイトで販売されていたことがわかりました。過去に漏えいしたデータを集めたものと見られ、調査に当たったセキュリティー企業は、日本を狙ったサイバー攻撃のきっかけになるおそれがあるとして注意を呼びかけています。
情報セキュリティー企業「ファイア・アイ」によりますと、去年１２月、中国語の闇サイト上で、日本人のものとするデータが販売されているのが見つかり、中身を確認したところ延べ２億件に上るＩＤやパスワード、メールアドレスなどのセットが含まれていたということです。
この中には企業や中央省庁のもののほか、個人の携帯電話のメールやフリーメールなどが含まれ、何者かが過去に国内の通販サイトやオンラインゲームなどから漏えいしたデータを集めて販売していると見られています。
ファイア・アイによりますと、日本人に関するこれほどの規模のデータが闇サイトで取り引きされるのは例がないということで、日本を狙ったサイバー攻撃のきっかけになるおそれがあるとして、漏えいが確認された省庁や企業に注意を呼びかけています。
岩間優仁副社長は「パスワードを使い回していたりすると危険にさらされてしまうおそれがあるので、パスワードの管理には注意してほしい」と話していました。
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